ノジマの売上総利益、売上高総利益率ノジマの売上総利益は、2018年度の1,287億円から2019年度1,441億円へ増加し、2020年度には1,588億円・売上高総利益率30.3％まで伸びました。売上規模自体は2020年度時点でまだ5,200億円台でしたが、粗利率が30％台に乗ったことで、粗利額はしっかり積み上がっています。2021年度は売上高が5,650億円へ拡大する中でも、売上高総利益率は29.5％へやや低下し、売上総利益は約1,664億円と増加を維持しました。つまりこの局面では、粗利率は少し下がっても、売上拡大で粗利額を押し上げる構図になっていたと言えます。

その後、2022年度は1,816億円・29.0％、2023年度は2,196億円・28.8％、2024年度は2,460億円・28.8％と、売上総利益は大きく伸び続けています。2018年度から2024年度までの増加額は1,173億円に達しており、売上拡大がそのまま粗利額の成長につながっていることがわかります。一方で、粗利率は2020年度の30.3％をピークに、その後は29％前後へやや低下しており、足元は「粗利率の改善」で伸びているというより、売上規模の拡大で粗利額を押し上げている色合いが強いです。

それでも、2023年度と2024年度に粗利額が2,000億円台へ乗せてきた意味は大きく、ノジマは売上だけでなく、粗利の絶対額でも一段上の水準へ入ったと見てよいでしょう。とくに近年の売上拡大にはコネクシオの子会社化など外部成長の影響も大きく、粗利額の急拡大にもその効果が表れています。つまりノジマは、粗利率を大きく引き上げる企業というより、事業規模の拡大を通じて粗利総額を積み上げている企業と位置付けるのが実態に近いでしょう。

ノジマの営業利益、売上高営業利益率ノジマの営業利益は、2018年度の192億円・営業利益率3.7％から2019年度226億円・4.3％へ拡大し、2020年度には338億円・6.5％まで伸びました。売上総利益率が30.3％まで高まったこともあり、この年度は売上拡大が営業利益に最もきれいに反映された局面と言えます。その後は、2021年度332億円・5.9％、2022年度336億円・5.4％と、売上が伸びても営業利益は330億円台で横ばい圏にとどまり、営業利益率はじわじわ低下しました。さらに2023年度は売上高が7,613億円まで急拡大した一方、営業利益は306億円・4.0％へ縮小しており、売上成長がそのまま本業利益に結び付かなかった年度です。ところが2024年度は営業利益が484億円まで一気に回復し、営業利益率も**5.7％へ改善しました。絶対額では7年間で最高ですが、利益率そのものは2020年度の6.5％**にはまだ届いておらず、ノジマは足元で「売上規模は一段上がったが、収益性はなお改善余地を残している」と見るのが実態に近いでしょう。

ノジマの経常利益、売上高経常利益率ノジマの経常利益は、2018年度210億円・経常利益率4.1％、2019年度242億円・4.6％と着実に増加した後、2020年度には646億円・12.4％へ急伸しています。ただし、この2020年度は本業の伸びだけで説明できる数字ではありません。会社資料では、同年度の経常利益についてスルガ銀行等の持分法による投資利益を除いたベースでは361億円としており、表面上の646億円は投資利益の押し上げ効果を大きく含んでいます。つまり、この年度の経常利益率**12.4％**はノジマ本来の本業収益力というより、特殊要因を含んだ例外的な水準と捉えるべきです。

その点を踏まえると、2021年度以降の推移はむしろ安定しています。2021年度は359億円・6.4％、2022年度362億円・5.8％、2023年度**329億円・4.3％と推移し、2024年度は512億円・6.0％**まで回復しました。2021年度以降は営業利益との差も相対的に小さく、経常利益の振れはおおむね本業の収益動向に連動していると見てよいでしょう。2024年度は営業利益の回復に伴って経常利益も大きく伸びましたが、2020年度のような特殊要因込みの突出値を除けば、500億円台・経常利益率6％前後はノジマが現在到達している収益力の新しい水準と位置付けられます。

ノジマの純利益、純利益伸長率ノジマの純利益は、2018年度の148億円から2019年度159億円へと増加し、2020年度には528億円・伸長率332.0％まで急伸しました。7年間の中でも突出した水準であり、経常利益が646億円まで膨らんだ影響が、そのまま最終利益に強く表れた年度です。もっとも、2021年度は259億円・49.0％と大きく減少し、2022年度233億円・90.2％、2023年度200億円・85.7％と縮小が続きました。2020年度のピークから2023年度までは328億円の減少で、反動減の大きさがはっきり読み取れます。

一方で、2024年度は純利益が323億円・161.6％まで回復し、前年差では123億円の増益となりました。2020年度の528億円にはなお届いていないものの、2021～2023年度の停滞局面からは明確に持ち直しています。2018年度比でも純利益は約2.2倍の水準にあり、ノジマは売上規模だけでなく、最終利益の絶対額でも一段上のレンジへ移行してきたと見てよいでしょう。もっとも、純利益の振れ幅は営業利益や経常利益以上に大きく、年度ごとの特殊要因の影響も受けやすい指標です。その意味では、2024年度の323億円を一時的な回復で終わらせず、300億円台を安定的に維持できるかが次の注目点となります。

ノジマの販管費、売上高販管費率ノジマの販管費は、2018年度の1,095億円・販管費率21.3％から2019年度1,215億円・23.2％へ増加し、2020年度も1,250億円・23.9％と高まりました。売上総利益が大きく伸びた一方で、販管費率も上昇しており、ノジマは売上拡大局面でも一定程度コストを投下しながら成長してきたことがわかります。2021年度は1,335億円・23.6％、2022年度は**1,480億円・23.6％**と、販管費の絶対額は増えても比率はおおむね横ばいで推移していました。

ところが2023年度は販管費が1,890億円まで一気に増え、販管費率も24.8％へ上昇しました。売上高が7,613億円まで急拡大する中でも、販管費の膨張が営業利益率を**4.0％**まで押し下げた構図です。近年のノジマはM&Aを通じて事業規模を拡大しており、この局面では連結範囲の拡大に伴う費用増も販管費に強く表れたと見るのが自然です。

もっとも、2024年度は販管費が1,976億円とさらに増えた一方で、売上高販管費率は23.2％まで改善しました。売上高が8,534億円まで伸びたことで、コスト増を上回るペースで売上が拡大したためです。その結果、営業利益も484億円まで回復しており、2024年度は「販管費が増えても、それ以上に売上が伸びた年度」と整理できます。ノジマの特徴は、販管費を強く絞って利益を出すというより、事業規模の拡大で販管費を吸収するモデルにあると言えるでしょう。

ノジマの広告宣伝費、売上高広告宣伝費率ノジマの広告宣伝費は、2018年度の189億円・広告宣伝費率3.7％から2019年度190億円・3.6％とほぼ横ばいで推移し、2020年度には241億円・4.6％まで拡大しました。売上高が5,233億円でほぼ横ばいだった年度に、広告宣伝費だけが大きく増えており、この年は販促投下を強めた局面と見ることができます。もっとも、2021年度は216億円・3.8％へ低下し、2022年度218億円・3.5％、2023年度224億円・2.9％と、金額は200億円台前半を維持しながらも、売上高広告宣伝費率は下がっていきました。つまり近年のノジマは、広告宣伝費を大きく絞っているというより、売上の拡大ペースが広告費の増加を上回っている構図です。2024年度は広告宣伝費が262億円まで増えた一方、広告宣伝費率は3.1％にとどまっており、売上高8,534億円という規模から見れば負担感はなお抑えられています。ノジマは事業規模を拡大する中で、広告費を一定程度積み増しながらも、比率では吸収してきた企業と位置付けるのが実態に近いでしょう。

ノジマの給与及び手当、売上高給与及び手当率ノジマの給与及び手当は、2018年度の339億円・給与及び手当率6.6％から2019年度391億円・7.5％へ増加し、2020年度は382億円・7.3％とやや低下したものの、高い水準を維持しました。2021年度は413億円・7.3％、2022年度は484億円・7.7％と着実に増え、2023年度には671億円・8.8％まで急拡大しています。2024年度も701億円とさらに増えていますが、売上高が大きく伸びたことで比率は8.2％へやや改善しました。2018年度比では給与及び手当は約2.1倍に達しており、売上拡大に伴う人件費負担の増加がかなり大きいことがわかります。特に2023年度以降の増加幅は大きく、近年のノジマがM&Aを通じて事業規模を広げてきたことが、人件費の絶対額にも強く表れていると見るのが自然です。もっとも、2024年度は人件費総額が増えても比率は改善しており、足元では売上成長が人件費増を吸収し始めている局面とも読めます。ノジマの特徴は、人件費を抑えて利益を作るというより、人員体制を厚くしながら売上規模の拡大で吸収するモデルにあると言えるでしょう。

ノジマの従業員数（従業員数・平均臨時雇用者数）ノジマの従業員数は、2021年度までは7,000人前後で推移していましたが、2022年度に12,016人へ一気に増加し、事業規模が大きく変わったことがはっきり表れています。2018年度は7,235人、2019年度6,789人、2020年度6,910人、2021年度7,035人と大きな変動はありませんでしたが、2022年度に前年度比で4,981人増となり、その後も2023年度11,541人、2024年度11,868人と高水準を維持しています。これは既存店の自然増というより、連結範囲の拡大、つまり近年のM&A効果が人員面にも強く表れた結果と見るのが自然です。

一方、平均臨時雇用者数も2018年度の2,957人から2019年度3,434人、2020年度4,030人、2021年度4,281人と着実に増え、2022年度は4,416人、2023年度4,881人まで拡大しました。2024年度は4,728人とやや減少したものの、依然として高水準です。注目すべきは、正社員を含む連結従業員数の増加幅がより大きい点で、ノジマは臨時雇用だけで規模を広げたのではなく、人員構成そのものを一段上の規模へ引き上げた企業と位置付けられます。売上急拡大の裏側では、人員体制もそれに見合って厚くなっており、2022年度以降はまさに“別の会社規模”に入ったと言ってよいでしょう。

ノジマの従業員1人当たり売上高ノジマの従業員1人当たり売上高は、2018年度5,888万円、2019年度6,160万円、2020年度5,864万円、2021年度6,176万円と、2021年度までは6,000万円前後で安定推移していました。ところが2022年度は4,402万円まで急低下し、前年度比で1,774万円減となっています。売上高は6,262億円へ伸びているにもかかわらず、1人当たり売上高が大きく悪化しているのは、売上成長以上のペースで従業員数が増えたためです。実際、この年度は連結従業員数が7,035人から12,016人へ急増しており、M&Aなどによる人員増がそのまま生産性指標の低下として表れた形です。

もっとも、その後は2023年度5,445万円、2024年度5,997万円と回復しており、2024年度には再び6,000万円近い水準まで戻してきました。2021年度の6,176万円にはなお届いていないものの、2022年度の急低下からはかなり立て直しが進んでいます。つまりノジマは、M&Aで一気に規模を拡大した直後には1人当たり売上高が大きく低下したものの、その後は売上成長によって新たに抱えた人員を徐々に吸収してきたと見ることができます。足元は、人員規模を大きく膨らませたあとでも、従業員1人当たり売上高を再び6,000万円前後まで戻せるだけの売上成長力を示している局面と言えるでしょう。

ノジマの店舗数ノジマの店舗数は、デジタル家電専門店ベースで2018年度の175店から2019年度181店、2020年度191店、2021年度205店、2022年度214店、2023年度221店、2024年度231店へと一貫して増加しています。7年間で56店純増しており、年平均では8店前後のペースで着実に出店を進めてきた計算です。家電量販業界では既存店の整理や店舗網の最適化がテーマになる企業も多い中、ノジマはデジタル家電専門店の店舗網を縮小させるのではなく、むしろ継続的に拡大してきたことがこのグラフから読み取れます。

注目すべきは、2021年度に205店、2022年度に214店、2023年度に221店、2024年度に231店と、近年も出店の手を緩めていない点です。売上高全体が大きく伸びている局面と店舗数増が並行しており、ノジマは既存店の積み上げだけでなく、デジタル家電専門店の店舗網拡大そのものも成長ドライバーにしてきたと見てよいでしょう。とくに2022年度以降は売上高の拡大ペースも速く、店舗純増が単なる量の拡大にとどまらず、成長戦略の一部として機能している印象です。

もっとも、店舗数が増えているからといって、それだけで成長を説明できるわけではありません。実際には、次の1店舗当たり売上高のグラフを見ると、近年は店舗数増と同時に店舗生産性も改善しています。つまりノジマは、出店拡大で薄く広げているのではなく、店舗網の拡大と店舗当たり売上の向上を両立している企業と位置付けるのが実態に近いでしょう。

ノジマの1店舗当たり売上高ノジマの1店舗当たり売上高は、2018年度29.32億円、2019年度28.95億円、2020年度27.40億円とやや低下し、2021年度も27.56億円と低水準が続きました。2018年度から2021年度にかけては店舗数が175店から205店へ増えており、出店拡大に対して1店当たり売上がやや薄まっていた局面と見ることができます。つまりこの時期は、店舗網を広げながら売上を積み上げていた一方で、店舗生産性の面ではやや調整色があったということです。

しかし2022年度は29.26億円へ回復し、2023年度には34.45億円、2024年度は36.94億円まで上昇しました。2021年度比では9.38億円増で、伸び率にすると3割超の改善です。しかもこの間、店舗数は205店→214店→221店→231店と増え続けています。つまりノジマは、店舗数を増やしながら1店舗当たり売上高も大きく引き上げており、量の拡大と質の改善を同時に実現していることになります。

とくに2024年度の36.94億円は7年間で最高であり、2018年度の29.32億円を大きく上回っています。これは単なる既存店回復ではなく、店舗の立地、売場運営、商品構成、接客力などを含めたデジタル家電専門店事業の競争力が一段上がったことを示す数字と見てよいでしょう。ノジマの特徴は、店舗数を増やすだけでなく、増やした店舗群でも高い売上を稼げる状態へ持っていっている点にあります。今のノジマは、デジタル家電専門店事業において、出店拡大局面から店舗生産性改善局面へもう一段進んだ段階に入っていると言えそうです。

ノジマの設備投資額ジマの設備投資額は、2018年度の65.7億円から2019年度は41.3億円へいったん縮小した後、2020年度には68.2億円へ戻り、2021年度には128.5億円まで一気に拡大しています。2019年度から2021年度までの2年間で投資額は約3.1倍になっており、この時期は店舗網の拡大や既存店強化、あるいは成長に向けた基盤整備をかなり積極化していた局面と見ることができます。実際、店舗数は2019年度の181店から2021年度には205店へ増えており、設備投資の増額が出店拡大と歩調を合わせていたことがうかがえます。

2022年度も設備投資額は107.2億円と高水準を維持しており、2021年度ほどではないにせよ、成長投資を継続していたことがわかります。もっとも、2023年度はいったん69.1億円まで低下しており、投資をやや絞り込む動きが見られました。この年度は売上高が大きく伸びる一方で、1店舗当たり売上高も改善しているため、新規投資を抑えつつ既存資産の効率を高める局面に入っていたと読むこともできます。

そのうえで2024年度は再び117.3億円まで増加し、2021年度に次ぐ高い水準へ戻しました。売上高が8,534億円、1店舗当たり売上高も36.94億円まで伸びている中で投資額も再加速していることから、ノジマは足元で、成長の果実を享受するだけでなく、さらに次の拡大に向けて再投資を強めている段階と位置付けられます。つまり同社の設備投資は、単なる維持更新ではなく、出店拡大と店舗生産性向上を支える攻めの投資として機能していると見るのが実態に近いでしょう。