– ご挨拶 –

2019年は元号が変わり消費税も10%にアップします。4K8K放送も本格化し、ECの売上も急拡大が予測され、家電業界にとって大きな変化の年となります。時代の変化はビジネスチャンスです。変化の年に家電市場や家電量販企業がどのように動くか最新のデータを元に予測して解説します。さらに、2019年は家電市場に多くの外資系やベンチャー企業が参入し、市場はますます活性化するものと思われます。2019年の勝ち残りのシナリオをご紹介したいと考えていますので、皆さまのご参加をお待ちしております。

セミナー概要

開催日
2019年2月14日(木)
開催時間
13:30~16:30 (受付開始 13:00~)
定員
72名 (定員になり次第締め切らせていただきます)
受講料
26,000円  (消費税、テキスト代を含む)
会場名
メルパルクTOKYO
4F 孔雀
会場住所
東京都港区芝公園2丁目5-20
交通アクセス
JR浜松町より徒歩5分
都営地下鉄大江戸線/浅草線大門駅より徒歩4分
・交通手段、アクセスマップはこちらをご参照ください。
お問い合わせ窓口
2019年 家電市場成長戦略セミナー事務局担当:羽方(ハガタ)
・E-mail:seminar@cross-fd.co.jp
・Tel:03-6909-8807(受付時間:10:00~18:00、月~金)
・Fax:03-5401-1512

講師紹介

得平 司

株式会社クロス 代表取締役 / 流通戦略・営業戦略コンサルタント

1954年秋田県生まれ。中央大学商学部卒。大学卒業と同時に日本の流通 コンサルタントの草分け的存在である成瀬義一先生の主催する販売 能率増進本部に入社。1981年に同本部指導部長を経て、1987年有限 会社フィックを設立し独立。2007年に人材教育、企業向け研修、コンサルティングなどを行う株式会社クロスの代表取締役に就任。(有限会社フィック 代表取締役と兼任) 2011年に株式会社クロス・北京支社を設立。指導先は大手家電メーカー及び家電量販企業など。著書に『ヤマダ電機の「PCDA」経営 』がある。

風間 理男

元「IT&家電ビジネス」編集長 / 現「家電Biz」編集長

出版社勤務を経て、1997年リックに入社。家電専門誌「月刊家電ビジネス(後にIT&家電ビジネスに誌名変更)」、調査部門である「家電企画部(後にマーケティング・コンサルティング部に改称)」を経て、「IT&家電ビジネス」編集長に。全国の主要家電量販企業の家電メーカーに対する本部ニーズや店舗ニーズを対象とした各種の調査・分析を長年にわたって担当。全国数百名の店長と面談し、企業ごとに異なる家電量販店の店長ニーズを把握し、家電メーカーのコンサルティング等で活躍。知見を活かし、金融機関の機関投資家向けセミナー講師も担当する。

セミナープログラム

13:00~13:30
受付
13:30~14:20
第1部 2019年の家電市場を動かす要因

1.消費税増税により家電市場はどのように変わるか
①消費税アップによって市場はどのように動くか
②売上の伸びが期待される商品
③家電と関係する市場はどのように伸びるのか

2.平成から新元号によって変わる市場
①新しい市場となる5月の10連休
②新元号によって喚起される需要

3.EC市場の拡大によって家電市場はどのように変わるか
①家電量販企業のEC販売動向
②家電量販企業のEC対策

4.変化するデジタル市場
①4K8K放送の本格化
②携帯電話の新しい取り組み
③IoT家電の成長

14:20~15:35
第2部 2019年の家電市場、家電量販企業はこう動く

1.2019年の家電市場推移
①家電市場推移
②AV家電市場
③情報モバイル市場
④季節関連市場
⑤白物家電市場
⑥健康家電市場

2.家電量販市場動向
①家電量販市場の動向
②家電ネット販売動向
③住宅リフォーム市場

3.2018年度の主要家電量販企業の決算予測
①売上動向
②営業利益動向
③経常利益動向
④1店舗当たり販売動向
⑤販売員1人当たり販売動向

4.主要7社家電量販企業の戦略
①ヤマダ電機
②ビックカメラ、コジマ
③エディオン
④ヨドバシカメラ
⑤ケーズホールディングス
⑥上新電機
⑦ノジマ

5.家電量販企業の2019年度の戦略
①出店計画
②新規需要獲得計画
③サービス需要計画
④ネット販売計画
⑤その他

– 途中に15分休憩を挟みます –

15:35~16:30
第3部 2019年の家電メーカーはこう動く

1.主要家電メーカーの動向
①商品動向
②広告動向
③顧客関係動向
④サービス動向

2.家電メーカーのプロモーション動向
①商品プロモーション
②店頭プロモーション
③購入促進プロモーション

3.市場拡大が期待される商品
①IoT家電
②高齢化、健康関連商品
③コネクテッド商品

質疑応答

以前のセミナーの模様

お申し込み

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【株式会社クロス個人情報取扱同意書】
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弊社が個人情報保護管理体制について一定の水準に達していると認めた委託者に対し、1.に記載した利用目的の範囲内で、個人情報を委託させて頂くことがあります。
5.第三者提供について
法令に定められた以下の場合を除いて、皆様の個人情報を第三者に提供することはございません。
(法令に定められた事項
1)予め、本人に必要事項を明示又は通知し同意を得ているとき
2)法令に基づく場合
3)人の生命、身体又は財産の保護のために必要でご本人の同意を得ることが困難なとき
4)公衆衛生の向上又は児童の健全な育成推進のために必要である場合で、ご本人の同意を得ることが困難なとき
5)国若しくは地方公共団体又はその委託を受けた者が法定事務の遂行に協力する場合で、ご本人の同意を得ることで当該事務の遂行に支障を及ぼすとき。

万が一、皆様の個人情報を第三者に提供する場合は、事前に以下の事項を皆様に通知し、同意を取得します。
1)第三者に提供する目的
2)提供する個人情報の項目
3)提供の手段又は方法
4)当該情報の提供を受けるもの、又は提供を受けるものの組織の種類、および属性
5)個人情報の取扱いに関する契約がある場合はその旨

6.共同利用について
皆様の個人情報を共同利用することはございません

7.開示等の請求について
法令に定められた以下の場合を除いて、皆様には、ご本人の個人情報の利用目的の通知、開示、内容の訂正、追加又は削除、利用の停止、消去及び第三者への提供の停止を求める権利があります。これらの権利行使については、ホームページ上の「個人情報の開示等の請求方法」に記載された手順で、弊社窓口に御請求ください。 (通知の場合の適用除外)
1)利用目的を本人に通知、又は公表することにより、本人又は第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害する恐れがある場合
2)利用目的を本人に通知、又は公表することにより、当社の権利、又は正当な利益を害する恐れがある場合
3)国の機関、又は地方公共団体が法令の定める事務を遂行するに当たり、協力する必要がある場合で、利用目的を本人に通知し、又は公表することにより、事務の遂行に支障を及ぼす恐れがある場合
4)既に、開示対象個人情報の情報名や利用目的等の必要事項を本人の知り得る状態に置いている場合

(開示、及び利用の停止、消去及び第三者への提供の停止の場合の適用除外)
1)本人又は第三者の生命、身体、財産その他の権利権益を害する恐れがある場合
2)当社の業務の適正な実施に著しい資料を及ぼす恐れがある場合
3)他の法令に違反することとなる場合 9.個人情報提供の任意性について
弊社に個人情報を提供して頂くことは皆様の自由意志によるもので、何ら強制するものではありません。ただし、個人情報を提供して頂かない場合には、1.に記載された業務、またはサービスをご利用できないことをご了承ください。

8.クッキー(cookie)の使用について
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9.個人情報に関するお問い合わせ窓口について 個人情報に関する問い合わせ、苦情及び相談等は、下記までお申し出ください。
事業者:名称 株式会社クロス
氏名:代表取締役 得平司
連絡先:〒105-0013 東京都港区浜松町2-7-1 第38荒井ビル3F
個人情報お問合せ窓担当窓口:得平信
電話番号:03-6909-8807
メールアドレス:info@cross-fd.co.jp
個人情報保護管理者
氏名:得平信
所属:コンテンツ制作部
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任意お名前フリガナ 例:クロス タロウ
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必須部署名 例:営業部
必須郵便番号 例:105-0013
必須会社所在地
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任意住所2(ビル名/号室等) 例:第38荒井ビル3F
必須電話番号 例:03-6909-8807
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