– ご挨拶 –

2018年はテレビで4K放送が始まり、2011年のアナログ放送停波で買い替えたテレビの需要が本格化します。また、2014年の消費増税前に買い替えたクリーナーやパソコン、プリンター及び白物家電製品の買い替え需要も本格してきます。さらに訪日観光客が3,000万人を超える勢いが続きインバウンド需要も定着してきています。2018年は家電市場が緩やかに成長するものと考えられ、家電量販企業も出店、IT投資、物流投資へ積極的に転じると考えられます。積極展開に転じる家電量販企業やメーカーの2018年市場動向と対策を紹介します。皆様のご参加をお待ちしています。

セミナー概要

開催日
2018年2月15日(木)
開催時間
13:30~16:30 (受付開始 13:00~)
定員
72名 (定員になり次第締め切らせていただきます)
受講料
26,000円  (消費税、テキスト代を含む)
会場名
メルパルクTOKYO
4F 孔雀
会場住所
東京都港区芝公園2丁目5-20
交通アクセス
JR浜松町より徒歩5分
都営地下鉄大江戸線/浅草線大門駅より徒歩4分
  ・交通手段、アクセスマップはこちらをご参照ください。
お問い合わせ窓口
2018年上期家電量販セミナー事務局担当:片島
・E-mail:seminar@cross-fd.sakura.ne.jp
・Tel:03-6909-8807(受付時間:10:00~18:00、月~金)
・Fax:03-5401-1512

講師紹介

得平 司

株式会社クロス 代表取締役 / 流通戦略・営業戦略コンサルタント

1954年秋田県生まれ。中央大学商学部卒。大学卒業と同時に日本の流通 コンサルタントの草分け的存在である成瀬義一先生の主催する販売 能率増進本部に入社。1981年に同本部指導部長を経て、1987年有限 会社フィックを設立し独立。2007年に人材教育、企業向け研修、コンサルティングなどを行う株式会社クロスの代表取締役に就任。(有限会社フィック 代表取締役と兼任) 2011年に株式会社クロス・北京支社を設立。指導先は大手家電メーカー及び家電量販企業など。著書に『ヤマダ電機の「PCDA」経営 』がある。

風間 理男

元「IT&家電ビジネス」編集長 / 現「家電Biz」編集長

出版社勤務を経て、1997年リックに入社。家電専門誌「月刊家電ビジネス(後にIT&家電ビジネスに誌名変更)」、調査部門である「家電企画部(後にマーケティング・コンサルティング部に改称)」を経て、「IT&家電ビジネス」編集長に。全国の主要家電量販企業の家電メーカーに対する本部ニーズや店舗ニーズを対象とした各種の調査・分析を長年にわたって担当。全国数百名の店長と面談し、企業ごとに異なる家電量販店の店長ニーズを把握し、家電メーカーのコンサルティング等で活躍。知見を活かし、金融機関の機関投資家向けセミナー講師も担当する。

セミナープログラム

13:00~13:30
受付
13:30~14:20
1部 2018年の家電市場動向はこう動く

①家電市場動向
1.家電市場推移
2.AV家電市場
3.情報モバイル市場
4.季節関連需要
5.白物家電市場
6.健康、理美容市場

②家電チャネル市場動向
1.量販家電市場
2.ネット家電販売市場
3.住宅、リフォーム市場

14:20~15:35
2部 2018年の家電量販企業はこう動く

①2017年度の決算予測
1.決算動向
2.家電量販店の総売り上げ動向
3.経常利益動向
4.粗利率動向
5.店舗販売動向
6.販売員一人当たり売上動向

②家電量販企業の戦略動向
1.ヤマダ電機、ベスト電器
2.ビックカメラ、コジマ
3.エディオン
4.ヨドバシカメラ
5.ケーズホールディングス
6.上新電機
7.ノジマ

③家電量販企業の2018年の取り組み
1.新規需要獲得
2.新規出店計画
3.サービス需要獲得
4.IT化
5.ネット販売強化

– 途中に15分休憩を挟みます –

15:35~16:30
3部 2018年の家電メーカーはこう動く

①2018年に成長が期待される商品及び市場
1.IoT家電
2.環境家電
3.4K放送対応テレビ・チューナー
4.インバウンド向け家電

②2018年の新しいメーカープロモーション
1.新しい店頭プロモーション
2.体感型イベント
3.顧客関係維持プロモーション
4.顧客別プロモーション

③2018年に注目されるメーカーマーケティング
1.インフルエンサーマーケティング
2.エリア別マーケティング
3.エクスペリエンスマーケティング

質疑応答

以前のセミナーの模様

お申し込み

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【セミナー個人情報取扱同意書】
必須お名前 例:黒須 太郎
任意お名前フリガナ 例:クロス タロウ
必須会社名 例:株式会社クロス
必須部署名 例:営業部
必須郵便番号 例:105-0013
必須会社所在地
必須住所1(番地まで) 例:港区浜松町2-7-1
任意住所2(ビル名/号室等) 例:第38荒井ビル3F
必須電話番号 例:03-6909-8807
必須メールアドレス 例:kurosu@cross-fd.co.jp
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